「最近高い音が聞こえにくい」「音は聞こえるのだが言葉が聞き取りづらい」「テレビのボリュームが大きいと言われる」…そのような場合は一度聴力検査をすることをお勧めします。
当院では聴力の程度に応じて、そのまま様子を見てよいのか、補聴器を試した方が良いのか、などアドバイスさせて頂きます。
また、補聴器を貸し出して日常生活の中で視聴することもできます。効果を感じられた場合のみ購入して頂いて構いません。
視聴やアフターフォローの面、医療費控除の面から、通販や量販店での補聴器購入はお勧めしません。まずは、補聴器相談医および認定補聴器技能者のいる耳鼻咽喉科に、お気軽にご相談下さい。

• 聴力を改善すること
• 音の方向感覚や距離感覚をつけ、危険に気付けること
• コミュニケーションを取りやすくすること（対面、大勢の中での聞き取り）
• 残っている機能（残存聴力や聴神経）を有効に使い、認知機能を保つこと。
  認知症に対し難聴が10％影響しているとのデータがWHOから提示されています。
• 耳鳴りを軽減すること

• 補聴器でどの程度効果が見込まれるかや種類を選択するために、言葉の聞き取り検査を行います。結果をもとにご自身の耳にあった設定に補聴器を調整します。
• 当院の補聴器外来や認定補聴器技能者のいる施設では、補聴器を視聴（2週間程度、自宅でも使用）して頂いたうえで、購入を検討することが可能です。
• 眼鏡と違い、購入して終わりではありません。特に使い始めの数か月は、自分の聴力の状態に合わせて調整すること（フィッティング）が重要です。そのためには、しっかりとフォローできる体制の整った施設での購入が鍵になります。したがって、通販や認定補聴器技能者のいないメガネ屋さん、家電量販店などでの購入はお勧めしません。
• 当院では補聴器外来の枠を設け、認定補聴器技能者による調整を受けて頂けます。また、認定補聴器技能者のいる施設にご紹介させて頂くことも可能です。

• 以前の補聴器は、雑音がうるさい、目立つ、などのデメリットのイメージが強くついていました。
• 最近の補聴器はほとんどがデジタル化され、聞こえにくい音の高さや程度に応じて、自分の聴力に合わせた細かい調整が可能です。雑音抑制機能などもついています。集音器とは全く別物です。
• 見た目も、付けているのが分からないくらい小さく十分な性能がある補聴器が一番多く出荷されています。耳内に入れるものや、ポケットに入れてイヤホンで聞くタイプなどもあります。

補聴器相談医の資格を持つ耳鼻咽喉科医が「必要である」と診断した場合、補聴器の購入費用に対し医療費控除がおります。当院で記載する「補聴器適合に関する診療情報提供書」と、購入した補聴器の「領収書」を確定申告の際に提出すると、医療費控除として申請することが可能です。金額は個々人で異なりますので税務署にお問い合わせ下さい。